心理学用語や心理学を活かせる仕事を解説

スクールカウンセラーとは?なるための資格と求人・応募元、相談内容は?

スクールカウンセラー

スクールカウンセラーとは

スクールカウンセラーとは、小学校、中学校、高校などの教育機関に配置され、子どもの心のケアなどの心理相談業務を行う心理職です。

英語では「school-counsellor」と表記され、日本語では「スクールカウンセラー」または「学校カウンセラー」と訳されており、英語の頭文字を並べてSCと呼ばれることもあります。

教育機関における子どもの不登校や問題行動への対応には、行動に対する助言指導だけでなく、心理的援助が求められることがあります。

スクールカウンセラーは、心理学の専門的な知識や経験を活用して心理相談業務に従事し、教職員や保護者などと有機的に連携しながら子どもの心のケアを行う重要な仕事です。

近年は、心理相談業務に加えて、教職員などに対する講話や研修を行うなど活躍の場が広がっています。

スクールカウンセラーの仕事

スクールカウンセラーの中心的な業務は心理相談業務(相談面接)であり、その中にはカウンセリングとコンサルテーションがあります。

また、子どもの心のケアには、スクールカウンセラーと子どもに関わる教職員が対等な立場でカンファレンスを行うことも欠かせません。

さらに、教職員や保護者などに対する研修や講話などを行うことも、スクールカウンセラーの仕事として求められるようになっています。

スクールカウンセラーの仕事:カウンセリング

カウンセリングは、スクールカウンセラーの中心業務であり、最も重要な業務です。

ここのスクールカウンセラーは専門、立場、考え方などが異なりますが、カウンセリングが最も重要な業務であることを理解し、実践することが求められます。

スクールカウンセリングの窓口となる教育相談担当教諭や養護教諭が設定したプログラムをこなすだけでなく、次項で解説するコンサルテーションを通して自らカウンセリングを組み立てることも求められます。

つまり、カウンセリングが必要な子どもや保護者を把握し、彼らがカウンセリングを受けるよう教職員と有機的に連携して、自ら積極的にカウンセリングを組み立てる必要があるのです。

また、病院などと異なり、学校では厳格なカウンセリングの枠組み(治療構造)を構築できないことも少なくありませんが、学校側に治療構造の構築を求めるだけでなく、置かれた状況でどの程度のカウンセリングが実施可能かについて判断し、状況に応じた対応を行うことも大切とされています。

実務上、スクールカウンセリングにおいて、型通りの治療構造が100%構築できたことはなく、その時々に応じた工夫をしながらカウンセリングを行っていました。

カウンセリングの対象

スクールカウンセリングの主な対象は子どもですが、子どもの悩みや問題行動に家庭や保護者が密接に関係している場合や、子どもの心のケアに保護者の協力が必要と考えられる場合には、保護者もカウンセリングの対象となります。

また、保護者自身がカウンセリングを希望した場合や、子どもの担任教諭が説得して保護者をカウンセリングに来させるケースもあります。

さらに、教職員がプライベートな悩みを抱えてカウンセリングを受けに来ることもあり、その場合は教職員がカウンセリング対象となります。

相談内容の秘密は厳格に守られるべきですが、学校や子供に危険が及ぶ可能性があると思われるような相談内容であった場合、管理職に報告しなければなりません(あらかじめ相談に来た教職員には報告することを告げて了解を得ておくべきです。)。

スクールカウンセラーの仕事:コンサルテーション

コンサルテーションとは、ケースのアセスメントを行い、学校組織としての取り扱い方や関わり方などを検討して、関係する教職員に対して適切かつ的確な助言を行うことです。

あるケースに対して、スクールカウンセラーという専門家として、アセスメント、意見、助言を教職員に伝える必要があります。

コンサルテーションの具体例は、以下のとおりです。

  • 不登校をどう理解するか、及びそれへの対応の仕方フリースクールの意味、必要性、是非など
  • その他の問題行動や症状の理解の仕方、及びそれへ対応の仕方
  • 生徒指導上の問題に関する心理学的観点からの助言
  • 発達上の課題に対する理解の仕方、及びそれへの対応の仕方
  • 学級、学年、学校が崩壊状態になっている場合のその事態の理解の仕方、対処の仕方
  • 虐待の理解の仕方、被虐待時への対処の仕方
  • 災害、事件、事故などへの危機対応、心のケアの行い方、PTSDの理解の仕方
  • 教職員のメンタルヘルスに関する管理職の相談

引用:兵庫県におけるスクールカウンセリング実施のためのガイドライン、試案

コンサルテーションで重要なのは、スクールカウンセラーとしての意見や助言を明確に示すことです。

自分の考えを示さず、教職員の意見を傾聴したり周囲に迎合したりしていると、「役に立たない」と思われてしまい、その後の業務にも支障が出てしまいます。

スクールカウンセラーの仕事:カンファレンス

カンファレンスとは、あるケースについて、スクールカウンセラーや教職員などの関係者が、各々の立場から報告や子どもへの関与状況の報告を行って情報共有し、今後の対応の方向性を話し合うことです。

スクールカウンセラー、担任教諭、生徒指導教諭、養護教諭、学年主任教諭などケースに関わる全ての人が対等な立場で発言し、ケースの解決に向けた方針を固めていく重要な場です。

コンサルテーションと同じく、専門家の立場から意見を述べるとともに、他の参加者の意見を聴いた上での発言を求められることもあります。

子供の心のケアは役割分担や連携の方法が重要な意味を持つところ、カンファレンスでは各人の役割分担と連携についても確認されるのが原則です。

また、対応が困難なけーすについては、必要に応じて、子どもの主治医、子どもセンター担当者、児童相談所の児童福祉司、家庭裁判所調査官などの専門家を協議に参加させることもあります。

スクールカウンセラーの仕事:講話・研修

スクールカウンセラーは、個別のケースに関わるだけでなく、専門家として教職員や保護者などを対象とする講話や研修を実施することも求められるようになっています。

例えば、以下のようなものが挙げられます。

講話 ・不登校をどう理解し、それにどう対応するか

・思春期の子供の特徴と対応の注意点

・幼児から思春期までのそれぞれの時期のこどもの発達の特徴

・児童虐待をどう理解するか

・カウンセリングマインドとは何か

研修 ・ロールプレイを用いた傾聴練習

・描画などの作業を用いた構成的エンカウンターグループ

・動作法や自律訓練法などのリラクゼーションの体験

事例研究 ・不登校事例

・生徒指導に関わる問題行動の事例

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・特別支援教育に関わる発達上の課題を持った事例

・広汎性発達障害が想定される事例

・小学校でのキレル子の事例

・虐待が想定される事例

・災害、事件、事故などによる外傷性障害の事例

※兵庫県におけるスクールカウンセリング実施のためのガイドライン、試案より引用

スクールカウンセラーの仕事:アセスメント

各種心理検査を用いたアセスメント(心理査定)もスクールカウンセラーの仕事の一つです。

仕事上、家庭裁判所、児童相談所、病院など心理判定を行う各種機関と連携するケースが多いため、心理検査について精通しておくことが求められます。

実務で心理検査を実施する場合、検査の内容や必要性について被検査者(主に子ども)に告げる必要があります。

また、検査結果は高度にプライベートな内容であり、被検査者に説明する以外には、漏れないようにしなければなりません。

スクールカウンセラーの仕事:予防

各種症状や問題行動が発現するのを予防するための対応も、スクールカウンセラーの仕事に含まれます。

例えば、ストレスチェックやストレスマネージメントのための講義などが予防的対応となります。

スクールカウンセラーの仕事:危機管理・危機対応

学校において災害や事件・事故などが発生した場合、心理的応急処置(サイコロジカル・ファーストエイド)などを行うことになります。

危機的状況の規模を把握し、支援が必要と判断した場合、スーパーバイザーに報告して支援を要請し、協議をしながら対処しなければなりません。

心理的応急処置(サイコロジカル・ファーストエイド)については、「サイコロジカル・ファーストエイドとは?PFAの支援の目的と支援内容は?」で詳しく解説しています。

スクールカウンセラーになるには(資格と求人・募集・就職先)

文部科学省は、スクールカウンセラーの資格要件について、以下のとおり規定しています。

「スクールカウンセラー」

(1)財団法人日本臨床心理士資格認定協会の認定に係る臨床心理士

(2)精神科医

(3)児童生徒の臨床心理に関して高度に専門的な知識及び経験を有し、学校教育法第1条に規定する大学の学長、副学長、教授、准教授又は講師(常時勤務をする者に限る)の職にある者又はあった者

「スクールカウンセラーに準ずる者」

(1)大学院修士課程を修了した者で、心理臨床業務又は児童生徒を対象とした相談業務について、1年以上の経験を有する者

(2)大学若しくは短期大学を卒業した者で、心理臨床業務又は児童生徒を対象とした相談業務について、5年以上の経験を有する者

(3)医師で、心理臨床業務又は児童生徒を対象とした相談業務について、1年以上の経験を有する者

引用:「スクールカウンセラーについて」|文部科学省

スクールカウンセラーの募集と採用は、各都道府県・指定都市がそれぞれ行っており、通常は、書類と面接による選考が行われます。

これまでは、臨床心理士、精神科医、大学教員のいずれかがスクールカウンセラーとして採用されることが多く、特に、臨床心理士有資格者が多く採用されていました。

2018年に公認心理師制度が創設されたため、今後は公認心理師も要件に追加され、その有資格者が採用されることも増える見込みです。

ただし、公認心理師と臨床心理士の有資格者は重なるため、公認心理師資格だけを有する人の採用が劇的に増えるとは考えにくいです。

公認心理師試験については、「公認心理師とは?受験資格と特例措置、試験合格率は?臨床心理士との違いは?」で詳しく解説しています。

スクールカウンセラーが相談されること

スクールカウンセラーに相談される主な内容は、以下のとおりです。

  • 学校の問題(不登校、いじめ、勉強、進路、友人関係など)
  • 家庭の問題(家族の不和、児童虐待、経済的困窮など)
  • 子供の問題行動(校内暴力、非行、不良行為など)
  • 発達障害、知的障害
  • プライベートな悩み
  • 保健に関する事項
  • 小学校と中学校の連携
  • 校内の研修・教育プログラムなど

子供の心の問題だけでなく、家庭の問題から教職員のプライベートな悩みまで様々な相談を受け付けることになります。

スクールカウンセラーがいかに専門家だと言っても、全ての相談に個人で対応することは不可能であり、また、対応すべきではありません。

スクールカウンセラーは専門家であると同時に学校組織の一員であり、必要に応じて管理職や教職員と相談しながら対応を検討することが大切です。

公認心理師試験の出題歴

スクールカウンセラーは、第1回公認心理師試験に出題されました(正答は赤字)。

問3 14歳の女子A、中学生。摂食障害があり、精神科に通院中である。最近、急激にやせが進み、中学校を休みがちになった。Aの母親と担任教師から相談を受けた公認心理師であるスクールカウンセラーが、Aの学校生活や心身の健康を支援するにあたり、指示を受けるべき者として、最も適切なものをઃつ選べ。

①栄養士

②学校長

③主治医

④養護教諭

⑤教育委員会

引用:第1回公認心理師試験問題

公認心理師法第42条第2項に関する問題です。

公認心理師は、その業務を行うに当たって心理に関する支援を要する者に当該支援に係る主治の医師があるときは、その指示を受けなければならない。

(公認心理師法第42条第2項)

公認心理師試験については、「公認心理師とは?受験資格と特例措置、試験合格率は?臨床心理士との違いは?」で詳しく解説しています。

まとめ

スクールカウンセラーとは

教育機関に配置され、子どもの心のケアなどを行う心理職

スクールカウンセラーの仕事
  • カウンセリング
  • コンサルテーション
  • カンファレンス
  • 研修・講話
  • アセスメント
  • 予防
  • 危機管理・危機対応
スクールカウンセラーになるには(資格と求人・募集、就職先)

各都道府県と指定都市が文部科学省規定の要件に合致する人を採用

スクールカウンセラーが相談されること
  • 学校の問題
  • 家庭の問題
  • 子供の問題行動
  • 発達障害、知的障害
  • プライベートな悩み
  • 保健に関する事項
  • 小学校と中学校の連携
  • 校内の研修・教育プログラムなど
公認心理師試験の出題歴

第1回試験・問3

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